White Paper大企業のセキュリティ対策実態調査

本資料の概要

本資料『大企業のセキュリティ対策実態調査（FutureVuls Foresight Vol.1）』は、大企業の情報システム・セキュリティ対策担当者を対象に、脆弱性管理の実施状況・課題・今後の意向を定量調査したレポートである。提供元はフューチャー株式会社 Cyber Security Innovation Group（CSIG）。脆弱性管理の「重要性の認識」と「現場の実施レベル」の間にある乖離を、具体的な数値で明らかにする。

主要データ（母数・出典・年付き）

• 本調査は、フューチャー株式会社がIDEATECH「リサピー®」を用いて実施したインターネット調査で、対象は従業員1,000名以上の大企業の情報システム・セキュリティ担当者107名、調査期間は2025年3月26日〜27日である。
• 情報システム・セキュリティ担当者の97.2%が、企業のセキュリティ対策において脆弱性管理を重要（「非常にそう思う」60.8%＋「ややそう思う」36.4%）と回答した。
• 脆弱性対応の実施レベルでは、41.2%が「一定のプロセスはあるが、多くは手動で対応しており、一部システムのみ実施している」レベルにとどまった。体系的なプロセスを確立し自動化ツールで定期実施できている企業は限られる。
• 脆弱性対応体制の最大の課題は「専門知識を持つ人材の不足」で54.2%が挙げた。次いでツール導入費用（46.7%）、膨大な情報の整理（43.9%）が現場の負担となっている。
• 今後取り組みたい事項は「脆弱性対応プロセスの標準化」と「専門人材の育成・確保」が同率41.1%で上位。属人化を脱し、一元管理・自動化への関心が高い。

結論

大企業の情報システム・セキュリティ担当者のほぼ全員が脆弱性管理を重要と認識しているにもかかわらず、その実施は依然として手動・属人的な運用にとどまっている。理想と現実の乖離を埋める鍵は、専門人材への依存を減らし、全システムを網羅した定期的・自動的な運用へ移行することにある。

関連資料（FutureVuls Foresightシリーズ）

• Vol.4 金融機関向けフロンティアAI脅威対応 実務ガイド（短期版） ― 金融庁・日本銀行が2026年5月22日に連名発出した要請の9項目を逐条解説し、概ね1ヶ月での至急点検チェックリストを提供する短期版。
• Vol.3 脆弱性管理・対応プロセス年次レポート2025-2026（脱・CVSS依存） ― 国内組織で検知した脆弱性アラート約1,124万件を分析し、CVSS偏重の限界とSSVCによるリスクベース優先順位付けの効果を実データで示す。
• Vol.2 ソフトウェアサプライチェーン健全性レポート2026 ― FutureVuls登録の実運用OSS約1.6万件を分析し、OSSの約半数が陳腐化（ゾンビ化）している実態と、CRA等による法的負債化を解説。

FutureVuls は、フューチャー株式会社が開発・提供するクラウド型（SaaS）脆弱性管理サービスであり、脆弱性の検知・情報収集・優先順位付け・対応管理を自動化します。

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